売戸建住宅 横浜市都筑区 川和町 (市が尾駅) 2階建 3LDK

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価格 3,280万円 間取り 3LDK
交通 東急田園都市線 / 市が尾駅 徒歩18分
所在地 神奈川県横浜市都筑区川和町
築年月 2000年5月(築26年) 建物面積 72.86㎡ 土地面積 公簿 74.14㎡
私道負担面積 11.00㎡ 共有持分 4/8

ポイント

リフォーム　外壁サイディング　全室２面採光　３面採光　２面採光　前面棟無

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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    物件詳細情報

    交通 東急田園都市線 / 市が尾駅 徒歩18分
    その他交通 グリーンライン / 川和町駅 徒歩10分
    所在地 神奈川県横浜市都筑区川和町
    物件種目 売戸建住宅
    価格 3,280万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 システムキッチン　全居室収納　クローゼット　床下収納　モニタ付インターホン　ダブルロックドア　３口以上コンロ　グリル　オートバス　追焚機能　シャワー付洗面化粧台　グルニエ　クッションフロア　上水道　下水道　プロパンガス　電気　側溝　庭　ワイドバルコニー　ダウンライト　照明器具　火災警報器（報知機）　温水洗浄便座　トイレ２ヶ所　浴室に窓あり
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考 バルコニー：あり
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 都筑区川和町　中古戸建
    間取り(内訳) 3LDK（和 6　洋 6･6　LDK 12） 建物面積 72.86㎡
    土地面積 公簿 74.14㎡ 私道負担面積 11.00㎡ 共有持分 4/8
    築年月 2000年5月(築26年) 階建 2階建
    リフォーム履歴 ■水回り：2025年11月　キッチン　浴室　トイレ　洗面所　給排水管
    ■内装：2025年11月　全室クロス張替え　床（フローリング等）　壁・天井（クロス・塗装等）　建具（室内ドア等）
    ■外装：2025年11月　外壁　屋根
    駐車場 - 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種住居 接道状況 角地：２方道路　北西5.0m 公道 接面12.0m　西7.0m 公道 接面1.1m
    建ぺい率 60% 容積率 200%
    地目 宅地 地勢 平坦
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 -
    現況 空家 引渡可能時期 即時
    物件番号 6988324463
    情報公開日 2026/02/14 次回更新予定日 2026/04/25

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    クラサキの不動産市場　(株)蔵前

    交通：
    東急東横線／綱島　徒歩13分
    住所：
    神奈川県横浜市港北区綱島西６丁目２０－１５　
    TEL：
    0120-963-599
    FAX：
    045-482-9980
    所属団体など：
    (公社)全日本不動産協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    神奈川県知事免許（３）第２９１０７号

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      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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